「モノやサービスの値段は需給と供給のバランスによって決まる」というのが世の鉄則。
この鉄則は、株価も例外ではありません。お米や旅行などのモノやサービスと同様に、需給と供給のバランスによって上がったり下がったりします。
つまり、売りたいという株数よりも買いたいという株数のほうが多ければ、必然的に株価は上がっていきます。反対に、買いたいという株数よりも売りたいという株数のほうが多ければ、株価は下がっていきます。
こうした株の需給と供給に影響を与える要因はいろいろです。金利や為替、政治、国際情勢、天候といった株式市場全体に共通のニュースが影響を与えていることもあれば、業績や経営戦略、新製品や新技術の開発、不祥事やうわさなど個別の企業のニュースによる場合もあります。株価が動く要因は、単純ではないのです。
株価が需要と供給によって動くというと、「買った株が1日で紙クズ同然になってしまったらどうしよう」と心配する人もいるかもしれません。
確かに、株式市場では、ひとたびよいニュースが出ると買い注文ばかりが集まったり、悪いニュースが出ると売り注文ばかりが集まったりといったこともよくあります。
でも、これらの注文をそのまま成立させてしまうと、1日で株価が何倍にもふくれ上がったり、紙クズ同然まで下がったりする可能性があるため、ともすれば市場の混乱を招いてしまいます。そのため、証券取引所では、株価の価格帯ごとに1日に上下できる値幅に制限を設けています。これが制限値幅と呼ばれるものです。
ちなみに、制限値幅いっぱいまで株価が動いた状態は、それぞれ「ストップ高」「ストップ安」と呼ばれます。
株価は金利や為替、国際情勢、業績や不祥事など多くの要因が複雑に絡み合って上下する。
